オプションとは
オプションとは原資産をあらかじめ定められた期日までに、あらかじめ定められた価格で売買する権利のことを指す。
権利には２種類あり、「買う権利」と「売る権利」がある。
「買う権利」＝「コール・オプション」
「売る権利」＝「プット・オプション」
と言う。その権利＝オプションを持っている人が、権利を行使することができる。
しかし、権利はタダで手に入れることはできない。オプションを手に入れる＝買うためには、対価を支払わないといけない。その対価はオプションの価格であり、プレミアムという。
原資産とは
原資産のオプションの対象となる資産のことで、ETFを含む株式や債権、商品（小麦、コーヒー、貴金属など）、通貨など様々なものが存在する。
日本の証券会社で個人が扱えるオプションは、日経225先物のオプションのみと言える。わずかに株式へのオプションもあるが、流動性は乏しく、有名無実状態である。
米国では株式や債権にも多数のオプションが十分な流動性を持って取引されており、オプション取引を行うなら米国でしかできない。日本からはIB証券が開設できる。
オプション売買について
オプションには2つの権利があると述べた。
「買う権利」＝「コール・オプション」（以後、コール）
「売る権利」＝「プット・オプション」（以後、プット）
である。オプション取引は、株式と同様に「売り」から入ることもできる。
したがってオプション取引では「コールの買い・売り」「プットの買い・売り」の４種類が存在する。
コールの買い＝「株式を買う権利」の買い
コールの売り＝「株式を買う権利」の売り
プットの買い＝「株式を売る権利」の買い
プットの売り＝「株式を売る権利」の売り
コールの損益の出方
例えば、今A社の株価が100ドルとする。
この時、権利行使価格が105ドルのコールを買えば、今後、株価がどんなに上がっていても105ドルでA社の株式を買うことができる。
この時、権利行使価格が105ドルのコールを買えば、今後、株価がどんなに上がっていても105ドルでA社の株式を買うことができる。
仮に120ドルになっていても105ドルで買うことができ、差し引き15ドルの利益を獲得できる。
また、株価が105ドルを超えていない場合には、株式を取得したければ、権利を行使せず、市場から買えば良い。
一方、コールの売り手側は、権利を行使するかのどうかは決定権はない。すなわち株価が105ドルを超えたら、その権利が行使される可能性がある。相手側に株式を買う権利を行使されたら、コールを売った方は株式を売る義務を負うことになる。つまり、株価がどんなに上がっていても、105ドルで株式を売らないといけない。A社の株式を持っていなければ、ショート・ポジションになる。仮に株価が120ドルになっていれば、15ドルの損失になる。
プットの損益の出方
プットを持っていれば、保有している株式の価格が下がっても、あらかじめ定められた価格（権利行使価格）で売ることができる。権利行使価格が95ドルのプットを持っていれば、株価がどんなに下がっていても95ドルで売ることができる。仮に、株価が80ドルになっていれば、市場で売るよりも15ドル得することができる。また、株価が95ドル以上出れば、権利を行使せずにそのまま株式を保有していれば良い、つまり、プットは株価の下落に対しての「保険」とも言える。
一方、プットを打った人は、株価が95ドル以下に下がり、相手に株式を売る権利＝プットを行使された場合には、株価がどんなに下がっていても95ドルで株式を買わなければいけない。仮に株価が80ドルであれば損失が15ドルとなる。
コールとプットのまとめ
まとめ
コールの買い＝「株式を買う権利」の買い
➡︎株式を買う権利を持つ
➡︎株式を買う権利を持つ
コールの売り＝「株式を買う権利」の売り
➡︎株式を売る義務を負う
➡︎株式を売る義務を負う
プットの買い＝「株式を売る権利」の買い
➡︎株式を売る権利を持つ
➡︎株式を売る権利を持つ
プットの売り＝「株式を売る権利」の売り
➡︎株式を買う義務を負う
➡︎株式を買う義務を負う
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